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 【要旨】 「石原式色覚異常検査表」の「解説」、についての、解説。

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未だ嘗て実例を

1 検査表「解説」

 さらに興味深いのは、前掲『つくられた障害「色盲」』194頁〜195頁に収められている、「石原式色覚異常検査表」の「解説」です。

 「石原式」というのは、私も受けた「いろいろの色の点々の・・・」試験です。石原忍という人が考案したので「石原式」。かれは、1926年に陸軍軍医監になり、のち東大教授になった人。 いわば眼科の権威です。色盲検査という考え、そして考案された検査表は、世界的にも評価が高いそうです。「解説」というのは、その検査表につけられたものです。とても興味深いので、また引用しておきましょう。

 注意:これは過去に関する資料です。現在のものではありません。

 【引用】 「以上の他、色盲者の不適当であるべき職業は医師および薬剤師である。この二者は若し色盲の為に診断や調剤を誤ったならば、他人に危害を及ぼすような事がないとも限らぬ。この意味においてはなはだ危険ではあるが、しかし我が国のみならず欧州諸国においても未だ嘗てその実例を聞かない」。
 「その他すべて色を取り扱う職業に色盲の適さないのは明らかである。すなわち化学者、画家、染物業者、印刷業者、呉服業者などである。これらは他人に危害を及ぼすというようなことは余り無いが、しかし本人の為に非常に不利益であって、若し色盲者がこれらの職業を選んだとすれば、到底生存競争に打ち勝つことは困難である」。

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2 「実例を聞かない」

 前段の文は理解するのに困難を覚えます。−−色盲のために診断や調剤を誤るといったことは「未だ嘗てその実例を聞かない」けれども「不適当であるべき」。

 もしこれが、実態についての調査研究の結果として「実例を聞かない」という意味であれば、「不適当」であると判断する根拠はなくなり、つまり支障はないということになります。 また、もしそれが、この解説を書いた著者の伝聞の範囲内で「聞かない」という意味であれば、著者は根拠もなく自分の恣意的な臆測によって「不適当」と断じた(ないしそう予想した)、ということになります。

 いずれにせよ、どうも科学的な合理性に欠けているように見えます(1)
 これでは、問題を指摘しているというよりも、「他者を危険にさらす問題的な色覚少数者」という像をつくりあげていることになりましょう。

3 「生存闘争」

 後段、「生存競争」との文言からは、これが著された時代の世界観・人生観を、うかがい知ることができます。

 この用語は「社会ダーウィニズム(2)と呼ばれる考え方に特徴的なものです。社会ダーウィニズム(社会進化論という場合もある)によれば、社会生活も生物界と同じで、環境によりよく適応したものが生き残り、そうでないものは消えていく。そうした「最適者生存」が自然法則だ。社会も、そのような優勝劣敗の「淘汰」「生存闘争」の過程だ、というのです。しかもそれは「残念ながら社会の現実はそうなっている」というのではなくて、「それが社会進歩の原則なのだ」といったニュアンスさえ、もっていました。

 ただし、石原氏の文面は、その「生存競争」を無批判に肯定しているのではなく、むしろ色覚少数者をいたずらに敗北者にしてはならない、というメッセージであるとも受け取れるでしょう。ほうっておけば自然に「淘汰」される、それでよいのだ、とは述べていないわけですから。

 さて、この「解説」が色覚少数者の職業選択の自由を規制するべきだと訴える論拠は次の二点になるでしょう。両者は、ひとり色覚のことだけではなく、一時代の障害者観を代表しているかのようです。

 驚くべきは、この解説が1921年の初版以来、1989年まで使われていたという事実です。

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ノーツ

 (1) 実例を聞かないが危険
 これは一見、矛楯した記述です。が、色盲検査表の論理は、「実例を聞かない」ことをこそ、制限の論理にしているのです。この点については、後日、第3集「緑の犬」で再検討しました。→本文へ

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 (2)社会ダーウィニズム
 「社会進化論」とも言う。
 用語としての社会ダーウィニズムと社会進化論との区別は、はっきりしません。ちゃんとした社会理論の考え方として用いる場合を「社会進化論 social evolutionism」と呼び、競争主義のイデオロギーをささえるために用いられている場合を「社会ダーウィニズム social Darwinism」と呼ぶ(少なくとも、そういうふうに使い分けるべきだ)とする論もありますが、それほど明確に区別されているわけではありません。また、ダーウィン主義と言っていても、生物進化論のダーウィン(3)の説との関連も、決まっていません。関係があったりなかったりします。
 それよりもむしろ、社会進化論と言い社会ダーウィニズムと言っても、ピンからキリまである、と考えたほうがよいと思います。ちょうど、「唯物論」とか「観念論」という言葉にも、洗練された哲学用語から俗流解釈まであるように、です。とくに、20世紀初頭に流行した「社会進化論」ないし「社会ダーウィン主義」は、具体的に誰の説を指しているのかもしばしば不明で混線模様、内容的にもピンキリ混在状況でした(以下、面倒だから「社会ダーウィン主義」)。
 よく知られている「弱肉強食」史観、すなわち、 競争による優勝劣敗が進歩の原理なのだから、人為的な調整や制御など不要だ、といった考え方は、その最も俗流のものです。これは今でもよく知られているものです。
 しかし、その一方、社会ダーウィン主義のなかには、別の流れもありました。すなわち、「放置しておいたら最適者が生存するとは限らないから人間が統制するべきだ」といった考え方です。先の優勝劣敗の法則にゆだねる競争主義を「自由放任のダーウィニズム」とするなら、こちらは「改革ダーウィニズム(4)と呼ばれることがあります。
 上記の石原提言は、「生存闘争」の論理に依拠しつつ、しかし自由競争にまかせよと言うのではなく、医学的知見にもとづいて人々の職業選択を指導し統制せよと述べているわけですから、分類するならば改革ダーウィニズムにあたります。
 このような考え方は、ひとり色覚の問題に限られたものではありませんでした。性格の特性をいろいろ分析して、これを「職業適性検査」に応用する、といった考え方は、既に1910年代の心理学に見られます。→本文へ 

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 (3) ダーウィニズムと社会科学
 私はじかに確認しておりませんが、ダーウィンは研究を生物界に限定していたと言われています。「淘汰」 の原理を社会生活にも適用して解釈したのは、社会科学者たちです。むしろダーウィンのほうが、たとえばトマス=マルサスの人口理論の影響を受けていたのではないかとさえ言われています。ダーウィンその人が受けた影響関係はともあれ、一般には、この両者が混同されたり、関連づけられていることが珍しくありません。
 マルサスの人口理論とは、およそ次のように考えます。食料や天然資源などは足し算でしか増えないが、人口は掛け算で増える。この「人口と収益漸減の法則」は人類の存続にとって宿命的な「窮乏」という問題を提起している。これが「鉄の拍車」となって、人類の努力を強い、その結果として文明が発展する、と。この考えがダーウィンの「自然淘汰」の着想に反映しているのではないか、というわけです。競争力を保つためには社会保障制度などあってはならない、という含意を伴って。
 一見したところ冷徹な生存闘争の原理を説いているかに思えるマルサスですが、しかし、思想史的には別の意味で重要な貢献をしたと見なすこともできます。大きくは次の二つ。
 (1)その発想の根本は幸福状態の永続不可能性の指摘にある。なにか良い状態ができたとしても、それを放置しておいたらすぐバランスが崩れる。となると、継続的な改革が必要だ。このように、彼の法則はユートピア思想(大改革や革命を成し遂げさえすれば、その後は至福の千年が待っているという考え)からの脱却を意味した。
 (2)もう少し具体的に、富を大きくするだけでは窮乏と増産のイタチごっこが終わらない、というのですから、富の生産(経済成長)ばかりではなく、富の分配ないし社会状況の調整という問題をも社会科学に提起したものであった。
 マルサスがダーウィン登場の当時においてどのように読まれていたのかはわかりませんが、これを「生存闘争」の理論に仕立て直したと言われているのはおそらく社会ダーウィニズムの立場にたった社会科学者、ハーバート=スペンサーでしょう。じっさい、「最適者生存」は、ダーウィンの造語ではなくスペンサーが考えた言葉だそうです。 (これも原典で直には確認しておりませんが)。
 よく「適者生存」と言いますが、より原典的には「最適者生存(the survival of the fittest)」です。つまり、「よりよいものが生き残る」のではなく、「ベストなものしか残らない」のほうが近い。生存とはそのような勝ち抜き戦である、というわけです。(となれば、どこかで決勝戦がおこなわれることになります。この考え方がアルマゲドン、すなわち最終戦争論と重なって、かつての日本ファシズム思想を彩っていた場合があります)。
 しかし、このようなスペンサーの社会進化論も、ほったらかしの自由放任を説いていたとは、とうてい思えません。最適者生存の闘争=自由競争の原理を作動させるためには、特権階級がいてはならない理屈になるからです。たとえば、大金持ちの息子が親の遺産を継ぐのは競争原理ではなく相続の原理です。この相続を正当化するために血筋の論理を持ち出すならば、私たちは世襲制の原理で生きていることになります。それはスペンサーの考えではないのです。スペンサーの考えは徹底した個人主義の競争原理であり、つまり競争すべきは集団や血筋ではないからです。このようなスペンサーの論理は、日本に移入されたとき、藩閥政治を批判する自由主義の思想となり、自由民権の基礎理論となりました。こうして、思想史上は、興味深いことに、個人を単位とした競争原理の主張が、「だから自己責任の自由放任だ」ではなく、「だから機会が均等になるよう社会改革だ」につながる場合があるのです。→元へ

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 (4)改革ダーウィニズム
 もう一つ、他方の改革ダーウィニズムの危険についても触れておかねばなりません。というのも、社会進化思想がのちのナチズムにつながっていくことは時々指摘されますが、しかし、その場合の社会進化思想とは、自由放任の進化論ではなく、改革ダーウィニズムだからです。すなわち、「たとえば農場では人間が自然の手になりかわって「選択」をおこなっているから有用な動植物が生き残るではないか、それと同じように社会にも人間の手による統制が必要なのだ」といった間引きの論理です。
 ちなみに、「自然淘汰」は natural selection すなわち、「自然がおこなう選択」の意ですが、たとえばアウシュビッツなどの収容所において被収容者をガス室送りにすることも「選抜」と呼ばれていました。つまり「人為的な淘汰」というわけです。
 もちろん、改革ダーウィニズムのすべてがこういう考え方につながったというわけではなく、のちの社会計画論などを準備した面もあります。 →元へ

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この項、おわり 前へ 次へ